最近、このブログを見てくださる方も増えていて、、
「ふるさと納税する人、増えてきてるな」
って感じています。
その一方で、、
・ふるさと納税の仕組みが分からない!
・申請方法がイマイチわからない!
・何より、失敗したくない!
こんなご相談をコメントを通じて、よくいただきます。
そこで、
ふるさと納税マニアのこの私が過去に経験した「ふるさと納税の落とし穴」について解説していきます!
そして、
落とし穴だけではなくて「ここだけ抑えれば大丈夫」というポイントも合わせてご紹介していきますね!
それでは、ご覧ください!
目次
そもそも、ふるさと納税とは?
ふるさと納税とは「納税」という名前がついていますが、本質的には自治体(都道府県)への「寄付」です!
かんたんにご説明しますと、、
↓
○○市はその1万円を市の税金として使います。
(○○市は当然、嬉しいわけです)
↓
○○市は寄付のお礼に「返礼品」をあなたにお返しします。
(この返礼品は地方特有の野菜、果物、魚介類、伝統工芸などが中心で、ふるさと納税でないと手に入れられないものも多いです)
↓
さらに寄付した金額の分、税金面でもお得な措置を受けられる
(住民税の控除と所得税の還付)
つまり、
あなた→返礼品も貰えて、税金面でもお得
自治体→寄付によってお金が集まる
国→自治体が活発になり経済成長に繋がる
という、
みんなが得する仕組みなんです!
実際の計算方法としては、、
「寄付した金額」ー「自己負担の2,000円」×「0.1」=所得税の還付額
という感じになります!
具体的にどれだけお得になるかについては、こちらの記事で紹介していますので、後ほどご覧ください!
↓ ↓ ↓
わかりやすい!ふるさと納税の始め方をイチから解説
ちなみに、ふるさと納税はインターネット上で下記のサイトから申込むのが一般的です。
色んな返礼品があるので、サイトを見ているだけでも楽しくなりますよ!
さとふる(使いやすさNO1)
https://www.satofull.jp/
ふるなび(家電返礼品数NO1)
https://furunavi.jp/
ふるさとチョイス(返礼品掲載数NO1)
https://www.furusato-tax.jp/
楽天(お得度NO1)
https://event.rakuten.co.jp/furusato/
こんな感じなので、お買い物は全部ふるさと納税でいいじゃん!
って、私は最初に思いました。笑
でも、そんな安易な考えもあり、落とし穴にはまってしまいました。。
ですので、あなたには絶対に失敗して欲しくないですから、気を付けるポイントをご紹介していきますね!
ふるさと納税の落とし穴は3つ
実際にふるさと納税で気を付けるポイントは3つです。
この3つを抑えておけば大丈夫です!
【その1】寄付上限金額を超えてしまう
たくさん寄付したら、その分お得!
ではないのが、ふるさと納税なのです!
実は「寄付上限金額」というものが存在しています。
これは主に「年収」で決まってくるのですが、寄付上限金額を超えた分のふるさと納税は住民税の還付、所得税の控除の対象外ですのでお気をつけくださいね!
年収による控除額の確認については、下記の記事で詳しくご紹介しておりますので、後ほどご覧ください!
↓ ↓ ↓
https://furusato-start.com/income-1022
【その2】申請時期を間違えてしまう
ふるさと納税は「いつから、いつまで」の寄付で、いつお得が反映されているのかを把握しておくことが大切です!
お得になる時期が先延ばしになると、ちょっとガッカリしちゃいますからね。笑
【その3】確定申告を忘れてしまう
ふるさと納税で税金面の優遇を受けるには確定申告が必要です!
ただ寄付しただけではダメなので、ここは本当に注意して確実に確定申告を行う必要があります。
ただ、、
「確定申告って難しそう、、」
はい。
私も最初はそう思っていましたが、いざやってみると意外とカンタンです!
どんな書類が必要なのか?だったり、申請時期なんかも後ほど詳しく解説します!
ふるさと納税で確実に得する3つの確認ポイント
では、今までにお伝えした3つの落とし穴にはまってしまわぬように、3つの確認ポイントについて解説します!
この3つを抑えておけば、ふるさと納税で失敗することはまずないので、必ず、ご確認くださいね!
【1】寄付上限金額を確認する
まずは寄付上限金額を確認しましょう。
例えば、寄付の上限金額が50,000円であれば、50,000円までのふるさと納税は税制上お得になり、50,001円からの納税からは税制上お得にはなりません。
冒頭でご説明した通り、寄付上限金額は「年収」に応じて、人それぞれ違います。
上記のツールに年収を打ち込むことで、具体的な目安金額がすぐに出ますので、大変便利です。
もちろん、無料でご利用いただけます。
より詳しい金額をお知りになりたい場合は、税理士さんに確認すると良いでしょう。
【2】申請時期を確認する
ふるさと納税はご自身のタイミングで、いつでも自由にお申込みいただけます。
ただし、翌年の控除を受けようと思ったら、前年の1月1日~12月31日の間に申し込みを行う必要があります。
ふるさと納税を申し込んだ場合。
↓ ↓ ↓
2020年に所得税・住民税の還付を受ける。ワンストップ特例制度を利用する場合は
2020年1月10日までに申請を行う。
※ワンストップ特例制度とは!?
確定申告を行わなくても、ふるさと納税の寄付金控除を受けることのできる、便利な制度のことです。
こちらの制度を使うためには3つの条件がありますので、ご自身が該当するのか、ご確認くださいね。
POINT《 ワンストップ特例制度の適用条件 》
1:確定申告不要の給与取得者である
一般的にサラリーマンの方などは「確定申告不要の給与取得者」です。逆に確定申告が必要となる給与取得者としては、自営業の方、年収2000万円を超える方などが対象です。サラリーマンの方であっても医療費控除等で確定申告が必要な方は、ワンストップ特例の適用外となります。
2:1年間の寄付自治体数が「5」以内である
1月1日~12月31日を1年間とし、寄付先の自治体が5以内であれば、ワンストップ特例の適応となります。「自治体数」ですので、例えば秋田県鹿角市の返礼商品を複数申し込んだとしても、カウントは「1」ということになります。
3:申請書を自治体に郵送する
ふるさと納税の度に、納税した自治体に申請書と本人確認書類を郵送します。申請書類のダウンロードや記入方法、自治体別の郵送先に関しては、下記のリンクにて丁寧に解説されています。
【3】申請方法を確認する
控除を受けるための申請方法は、確定申告かワンストップ特例制度の2択になります。
確定申告の場合には、毎年2月16日~3月15日の間に役所にて手続きを行います。その際に必要なものが下記の6つです。
・源泉徴収票
・寄付金受領証明書(寄付の際に貰えます)
・還付金を受け取り希望の口座通帳
・個人番号確認の書類(マイナンバー)
・本人確認書類
・印鑑
この6つを持参の上、役所にて「ふるさと納税の確定申告」と伝えるとスムーズにお手続きいただけます。
ワンストップ特例制度はお手軽に控除・還付を受けることができますので、適用対象の場合にはオススメです。
ふるさと納税お申込みの3STEP
さらに、ふるさと納税のお申込みに関して、具体的な方法をまとめていきますね!
【1】ふるさと納税サイトから申込む
上記のサイトが非常に便利です。
【2】お礼の品と寄付金受領証明書が届く
各サイトから申込むとお礼の品とともに「寄付金受領証明書」が届きます。
寄付金受領証明書は申請に使用する大切な書類です。
※
お礼の品と寄付金受領証明書が届くタイミングに、ずれが生じる場合もありますので、ご注意の上、寄付した自治体にご確認ください。
【3】寄付金控除の手続きを行う
確定申告かワンストップ特例制度のどちらかを利用し、寄付金控除のお手続きを行っていきます。
まとめ
いかがでしょうか?
ふるさと納税はすごくお得な仕組みですから、3つのポイントを抑えて、ぜひご活用くださいね!
実際にはじめてみると、お得になるのも嬉しいですが、ただただ返礼品を見るのが楽しくなってしまいます。
そうなったら、あなたも私と同じふるさと納税マニアです。笑
そんなところで、今回は「ふるさと納税の意外な落とし穴」というテーマでブログを書きましたが、他にも特集記事や返礼品のお得度ランキングなんかをまとめておりますので、ぜひご覧いただけますと嬉しいです!
最後までお読みいただき、ありがとうございます。